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スポーツクラブの新しい形

スポーツクラブに参加経験のある人は知っているのではないでしょうか。高い入会金を払って月謝を払って、最初は張り切って通っているが、だんだん勢いがなくなって行かなければもったいないからと、重いアン塊を聞いて泣きながら通うことになる。というイメージを持っている人も多いでしょう。忙しい毎日の中で、なかなか時間が取れないことがあります。最近では、空いた時間に気軽に通うスポーツクラブの新しいスタイルが多くなっています。 30分しているサーキットトレーニングのような短い時間のものがあります。女性専用だったこともあって、男性の目を気にしないで安定感も良いです。長い間お気軽に健康づくりができるのが嬉しいですね。
サッカーユニフォームを着ている時間は非常に良いことですね。サッカー選手が、90分間走り続けていても、非常に快適に着続けることができるのがサッカーのユニフォームですから、当然普通の着ていても良いフィット感ですね。そんなサッカーのユニフォームには最高の時間を過ごすためのアイテムにもなっています。
　和定食専門店をチェーン展開する大戸屋ホールディングス（東京都武蔵野市）は５日、ベトナムと中国に海外フランチャイズ事業の展開を図る目的で、合弁会社を設立したと発表した。「大戸屋ごはん処」のベトナム１号店を今年12月にホーチミン市に開設する。

　ベトナムの合弁会社の名称は「ベトナム・オオトヤ」で、今月中にもホーチミン市に設置。資本金は40万米ドル（１米ドル＝約78円）で、地場のＭＥＳＡアジア・パシフィック・トレーディング・サービシズ（本社・ハノイ）が70％、大戸屋が30％を出資する。大戸屋ブランドの和定食専門店をフランチャイズ（ＦＣ）展開する計画だ。食材は当初、日本やタイなどからの調達を検討しているもよう。ベトナムでの調達ルート開拓は、これからのようだ。

　大戸屋は昨年３月にベトナム進出計画を発表していた。当初は、タイの流通大手セントラル・グループ傘下のセントラル・レストランズ・グループ（ＣＲＧ）が大戸屋のベトナム事業を担う構想もあったが、結局ＣＲＧは参画しないことになった。

　合弁相手のＭＥＳＡは年商約１億米ドル。化粧品・消費者用品の販売、メディア・不動産開発・飲食店（米ハンバーガーのカールズジュニアやタイスキのＭＫレストランのＦＣ展開）などの事業を行っている。

　■中国は上海に１号店

　中国では、上海市で雑誌出版や日本料理店を展開するブロスと共同で、同市に「大戸屋（上海）餐飲管理」を設立する。

　資本金は300万元（約3,660万円）を予定し、出資比率は大戸屋が39％、ブロスが51％、その他が10％。今年11月下旬をめどに、同市に大戸屋ごはん処の１号店を出店する。

　大戸屋グループの店舗数は今年３月末時点で直営126店、ＦＣ109店、海外46店。海外ではタイのほか、台湾、香港、インドネシア、シンガポールに出店している。

　5日付のビジネス・スタンダード紙（5面）によると、コルカタ拠点の文具メーカー、リンク・ペン・アンド・プラスチックは三菱鉛筆に株式売却を検討している。ディーパック・ジャラン社長は「15%以下の株式の売却を検討している。カムリンとコクヨの取引で、今後日系企業の文具ビジネスは活発化するだろう」との見方を示した。先日、コクヨはムンバイ拠点の文具大手カムリンの株を買収している。

　リンク・ペンは三菱鉛筆と1992年に業務提携、ボールペン「ユニボール」を販売している。今回の株式売却で、販売業務に加え、技術提携を模索している。ジャラン氏は「"ユニボール"事業の売り上げは全売上高の15%を占めている。今回新たにボリウッド女優のカトリーナ・カイフ氏をブランド大使に起用した」と説明した。自社ブランド「クルーザー」で1千-1万ルピーのボールペンを販売しており、今後も高級路線を強化していく方針だ。

08/05/2011

　ボンベイ証券取引所（BSE）のSENSEX指数は8月5日12時15分現在、4日の終値比576.71ポイント安の17,116.47ポイントで推移している。率にして3.26%の大幅な続落。世界景気の減速懸念や、それに伴って前夜のニューヨーク・ダウが約513米ドル急落したことを受けて、寄り付きからほぼ全面安となり、悲観一色という雰囲気である。

　4日の同指数終値は3日の終値比247.37ポイント安の17,693.18ポイントとなった。率にして1.38%の続落。指数構成30銘柄のうち、値上がりは2銘柄、値下がりは28銘柄だった。

　個別銘柄のうち、上昇した2銘柄は、リライアンス・インフラストラクチャーの0.95%上昇、リライアンス・コミュニケーションズ（RCOM）の0.66%上昇。一方、下落銘柄で目立ったものは、マヒンドラ・アンド・マヒンドラ（M&M）の4.45%下落、ITCの3.17%下落、国営火力発電公社（NTPC）の2.48%下落、ヒンダルコの2.47%下落、バジャジ・オートの2.46%下落など。

　投資主体別に見ると、外国機関投資家（FII）は25億4,550万ルピーの売り越し、国内機関投資家（DII）が31億6,500万ルピーの買い越しをそれぞれ継続した。（BSEの取引記録などから）

08/05/2011

　国際協力機構（JICA）は7月27日、世界最大級の国際NGOのBRACと、両機関の連携に向けた覚書に署名した。署名は、バングラデシュ・ダッカのBRAC本部で、大島賢三JICA副理事長とBRACのホセイン事務局長との間で行われた。

　BRACはバングラデシュに拠点を置き、同国内をはじめアフリカやアフガニスタンなどでも活動を展開している。農業、保健・衛生、青少年活動への支援、人材研修や調査研究などを実施している。また、マイクロファイナンスの提供も行っており、自立的なコミュニティ発展を長年支援している。

　覚書は、アフリカ、バングラデシュおよびその他の国・地域における経済社会発展のため、JICA-BRACの共通関心分野について連携を図るもの。特に、（1）アフリカにおける稲作振興を通した農村開発振興、（2）途上国における社会開発支援を重視している。

　JICAは海外投融資制度を再開し、現在はパイロット・アプローチの下で案件の発掘・形成を行っている。JICAは、バングラデシュあるいはその他の国に対して、海外投融資など活用した社会開発支援を目指し、今後、BRACとも共同の上、民間事業への支援を進めていく方針。BRACが進める自立的なコミュニティの発展、貧困層に直接裨益する草の根レベルの開発活動は、JICAの考え方と一致し相互補完性が期待できるとしている。JICAの活動だけでは手が届きにくい地域や人々をカバーする可能性があり、補完的に事業を連携することで、成果を高めることができるとしている。

　覚書ではそのほか、両機関が開催する研修や会合などを活用し、双方の職員交流や知識・経験の共有を行うとしており、中期的に協力していく。（11年8月5日、JICAのプレス・リリースから）

08/05/2011