Oct 26, 2010

ホテルのご予約はインターネットが便利

インターネットでのホテル予約が可能な先が多くなった。ホテルの営業時間外に関係なく、自分の好きな時間に予約を行うことができるのは非常に便利です。また、インターネット予約をすると、割引や施設など、どのようなサービスを一緒に提供している先が多いのだ。既定では24時間いつでも予約可能に加えて、付加価値がついていて嬉しい。
名古屋といえば、ヒルトン観光ホテルウェスティンの重鎮と言った感じでしたが、マリオットの登場で少し雰囲気が変わったような気がするなど。名古屋のホテルは、旅行ではあまり使用されない。そこでどのようにお客さんが、日常生活から抜け出した気分が味わえるホテルが4軒のホテルがどのように戦っていくのか見物です。そして名古屋といえば、"結婚式"。様々なアイデアで顧客を含むかどうか関心だ。
 東日本大震災で、宮城県石巻市雄勝町に住む父(65)が被災した。翌日に携帯メールで安否は確認できたものの、被害の程度が気にかかる。取材をかねて実家のある被災地を訪ねた。(千葉倫之)

 雄勝町は山がそのまま海につかったような典型的な三陸の町。石巻市の中心部を東に抜け、つづら折りの山道を約30分。主要な道が寸断されているため、雄勝への唯一の陸路だ。山を下るとがれきの街が現れた。高さ十数メートルの公民館の屋上にバスが乗り、小学校には民家の屋根が乗っている。

 壊滅状態の集落をいくつか抜けて、父の実家のある地区にたどり着いた。がれきの中に、青い作業着にヘルメット姿の父がいた。

 「めちゃくちゃやな」。そう声をかけると、「めちゃくちゃだ」と振り向いた父。こちらをぽかんと見つめ、ようやく「来たんか」とあきれた顔をした。帰省で親しんだ家は跡形もない。コンクリートの土台だけが記憶をよみがえらせる。

 高台の介護施設で難を逃れた祖母は、ヘリコプターで山形県の施設へ移されたという。父はがれきを片づけながら、「お前ら姉弟の写真、2枚だけ出てきたわ」と笑った。

 「避難した人で流された人はいない。引き返した人がやられた」

 父ら約30人は、高台で津波を逃れた数少ない民家に避難していた。たき火を囲んでいた父と同年配の男性たちが、口々に被災状況を語ってくれた。

 足が悪い夫のため「椅子を取ってくる」と家に戻り、波にのまれた女性。車を取りに帰って遭難した夫婦…。「他にも『助けてけろー』って声がするんだけど、どうしようもなかった」。救助に携わった男性(61)はいう。

 過去の被災経験から津波に慣れていたはずの住民も、「想定外」の前には無力だったかもしれない。

 「20メートルあった。湾の奥は30メートルだ。想像を絶する津波だ。どうしようもない」。海の男たちですら、そう口をそろえた。

 避難生活ではあるが、さほど不自由はしていないようだった。民家の備蓄もあり、水やたきぎは山から調達し、支援物資も多少は届いていた。

 「ただ、とにかくガソリンがない。車が動かないと連絡もできない。ぜいたくはいっていられないけど」。隣に住んでいた男性(63)はため息をつく。別の男性は「東京に戻ったら実情を政府に伝えて」と訴えた。

 小さな集落でもこれだけ被害が出た。ウニ、ホタテ、ワカメなどを恵んでくれた雄勝湾内には膨大な残骸がただよい、漁業の再開は当分、無理だろう。そして、こうした街が東北の至るところにある。

 「おばあさんの世話もあるしな。ガソリンが来て動けるようになったら、オレも出ていかないと」。父はそう答えるだけだった。

 だが、再起の日はいつか来る。そう信じるほかない。

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 統一地方選は、24日告示の都道県知事選で幕を上げるが、戦後最大の被害となった東日本大震災の爪痕は深い。岩手県知事選など27選挙が延期となったほか、実施される選挙でも、計画停電やガソリン不足で自粛ムードが広がる。選挙管理委員会の事務にも影を落とす。「この時期に選挙をやらなくても」との声は消えない。(半田泰)

 「国が決めることで従わざるを得ないが、意味のない選挙だ」。大阪府の橋下徹知事は16日、東北3県以外では選挙を実施しようとする政府に苦言を呈した。

 ◆“建前論”に反発も

 「選挙は民主主義の下で住民の代表を決める作業。任期を守るのは鉄則だ」と“建前論”で選挙実施を目指す片山善博総務相への反発は強まるばかりだ。

 事実、立候補予定者たちは、前例のない特異な選挙戦に直面しつつある。

 「こんな時に選挙運動をすれば、有権者が不快な思いをするのは、誰が考えても分かることだ」

 22日、延期する選挙がごく一部に限られたことに反発した宮城県の村井嘉浩知事は激しく片山総務相をののしったが、この心情は被災地以外でも同じだ。

 候補予定者たちは、有権者の反発を恐れ街頭演説にも二の足を踏む。政党のぼり旗を立て、大震災向けの募金活動をする姿ばかりが目立つのもそのためだ。

 地域では民主、自民、公明各党の地元組織が「自粛」を申し合わせる動きがある。大規模な集会は「ご法度」(ある陣営)で、ポスター掲示は難しい。

 選挙事務所にこもって電話で投票依頼をすることになりそうだが、それとて批判を浴びる可能性がある。

 ガソリン不足も深刻だ。選挙カーを給油所前に並ばせたらマイナスイメージになる−。そんな心配があり「電車で移動することになるのかも」(ある陣営幹部)と話す。

 ◆新人に厳しく

 十分な活動ができないとなれば、知名度のない新人候補が不利なのは必定だ。新人陣営は「知名度が低いので、かなり厳しい選挙戦になる」とため息をつく。

 電力不足は選管事務作業にも影を落とす。都内38カ所の街頭ビジョンを投票啓発に使う計画だった東京都選管だが、業者が運営を中止したため頓挫した。

 停電すると選挙人名簿管理システムが使えないため期日前投票の「二重投票」の恐れもある。「チェックを厳重にしなければ」と警戒感が出ている。

 放射能漏れの影響で外出を控える傾向があることも課題だ。「雨が降ったら誰も投票に行かないのではないか」。不安は尽きない。

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