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ホテルのご予約はインターネットが便利

インターネットでのホテル予約が可能な先が多くなった。ホテルの営業時間外に関係なく、自分の好きな時間に予約を行うことができるのは非常に便利です。また、インターネット予約をすると、割引や施設など、どのようなサービスを一緒に提供している先が多いのだ。既定では24時間いつでも予約可能に加えて、付加価値がついていて嬉しい。
今、名古屋、比較的都心に近いところに住んでいますが、名古屋のホテルがたくさんあり​​ます。駅から直通で立派なホテルもあるし、駅から徒歩で様々なグレードのホテルがあるので、選択に困らないでしょう。名古屋に出張に来る人は多いと思います。東京からも新幹線での日帰りで来ることができる距離が名古屋の良い所なので、ぜひ名古屋のホテルを取って、パクきて欲しいと思っています。
　政府は１３日、東日本大震災を受けて、中国から申し出があった緊急援助隊を受け入れることを決めた。中国国家地震局のレスキュー隊員１５人が１３日午後、羽田空港に到着する予定で、現在、救助入りの場所を調整している。中国からの緊急援助隊を受け入れるのは初めてのケースとなる。

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　文部科学省によると、１３日に入試を予定していた国公私立計４２大学中、群馬大、埼玉大、千葉大、岩手県立大、日本薬科大（仙台会場のみ中止）、秀明大（青森、岩手、秋田、福島、茨城、新潟、長野各会場を中止）など６大学が入試を中止した。

　残る３５大学（国立大１４校、公立大９校、私立大１２校）は試験を行うが、東京大、東京工大など５大学は、試験開始を最大２時間繰り下げた。仙台市青葉区の東北福祉大とは地震発生以来１３日午前現在までまったく連絡が取れていないという。

　東日本大震災で被災した東北各地のガソリンスタンドで、給油を待つ車が長蛇の列を作っている。停電の影響でポンプを動かせる店が限られていたり、緊急車両以外の給油が制限され、一般車両が給油できるスタンドが限られているためだ。

　盛岡市内の中心地にあるスタンドには１３日朝、約３０台が並んだ。自家発電で１２日から緊急車両に限り営業しているため、ガソリンはほとんど底をつきそうだが、新たな供給のめどは「ない」という。

　岩手県宮古市の国道１０６号沿いにあるスタンドは１２日夜、１台２０リットルで営業をようやく再開した。家族の安否を確認するため、秋田県から宮古市の実家に来た男性は「家族は無事だった。これで家に帰れる」とほっとした様子だった。

　被害の大きかった福島県南相馬市。同市原町区。１２日午後４時ごろ、県道沿いのスタンドにはガソリンを求め約５００メートルに及ぶ車の列ができた。店にレギュラーガソリンの在庫はなく、売っているのはハイオクの「１０００円分」か「２０００円分」のどちらかだけ。３０分以上並んでいるという同市小高区の和菓子店経営、門間雄介さんは「これでは遠くまで避難できない」と肩を落とした。【狩野智彦、神保圭作】

　やっとつながった――。地震発生後、ずっと電話がつながらなくなっている岩手県宮古市の宮古消防署に１３日、ＮＴＴが避難住民向けの衛星電話６台を設置した。

　住民たちは朝から行列を作って受話器を握り、家族や友人に無事を伝えている。

　市内の会社員佐々木諒さん（２３）は北上市の両親や秋田市の姉に電話し、無事を確認し合った。佐々木さんは「ずっと携帯電話がつながらなかったので、元気な声を聞けて本当に良かった。お互い頑張ろうと励まし合いました」と笑顔を見せた。

　一方、宮古市の高校に通う女子高校生（１７）は、地元の岩泉町に残る両親や兄の携帯電話に連絡したものの、「圏外」だった。その後、愛知県に住むおばに電話が通じ、涙をぬぐって喜んだ。

　女子高生は「心配だけど、自宅は海から離れている。無事避難したと信じています」と祈るように話した。

　政府は１３日午前、首相官邸で緊急災害対策本部と原子力災害対策本部の会合を開いた。菅直人首相は「何としても一人でも多くの人の命が救われるよう、最大限の努力をお願いしたい」と述べ、人命救助を最優先に全力で対応にあたるよう各閣僚に指示した。また首相は北沢俊美防衛相に対し、５万人規模で想定していた自衛隊派遣を、さらに１０万人規模まで増強するよう指示した。防衛省によると、１０万人規模の派遣は史上最大規模。北沢防衛相は折木良一防衛省統合幕僚長らに対し、増派準備を直ちに進めるよう指示した。

　同省は同日午前、陸上自衛隊が宮城県気仙沼市などで約５８００人を救出したことを明らかにした。午前７時１８分ごろには、航空自衛隊の飛行機が、岩手県大船渡市の小学校で「ＳＯＳ」と書かれた表示を発見。海上自衛隊の艦船と、米軍の原子力空母「ロナルド・レーガン」が三陸沖で合流し、具体的な被災者の救助活動について協議している。

　また、菅首相は対策本部会合で、東京電力福島第１原発３号機が冷却機能を失ったことに関し「住民の安全を最大に考えて対応しなければならない。私も陣頭指揮を執る」と述べた。

　枝野幸男官房長官は本部会合に先立つ記者会見で、避難指示が出ている同原発から１０キロ圏内になお１１４人が残留し、早期退避の準備をしていると説明。２０キロ圏内の住民１８万人弱が、１３日早朝から避難を始めたことを明らかにした。同じく避難指示が出ている福島第２原発の１０キロ圏内の住民３万人の退避にも着手した。

　枝野氏は同日午前、ＮＨＫの討論番組に首相官邸から中継出演し、震災対策の補正予算編成について「中長期的にはその必要もあると思うが、今は年度末で（１０年度予算の）予備費も２０００億円程度ある。残っている予備費の範囲内で年度内の対応は可能だ」と述べ、今年度補正予算の編成に慎重な考えを示した。

　外務省は１３日、東日本大震災を受けた海外からの救助隊員・救援物資などの支援申し入れが、同日午前９時現在でカンボジアやベトナム、国連世界食糧計画（ＷＦＰ）なども加わり計６９の国・地域と五つの国際機関になったと発表した。また、政府は同日、中国からの緊急救助隊を受け入れることを決めた。援助隊は中国国家地震局所属のレスキュー隊員１５人。同日午後０時半ごろ、中国政府のチャーター機で羽田空港に到着する予定だ。【青木純、坂口裕彦】

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